最終更新日：2026年4月｜編集部調査

編集部コメント：2026年現在、リモートワーク求人は2020年のコロナ禍に比べて減少していますが、IT・Web・デジタルマーケティング系では依然として多くの求人があります。「リモート可」の条件を明確に絞り込んで転職活動を進めましょう。

2026年のリモートワーク求人の実態

コロナ禍をきっかけに急増したリモートワーク求人は、2023年以降に多くの企業が出社回帰したため減少しています。しかし2026年現在も以下の業種・職種ではリモート求人が豊富です。

リモートワーク率が高い職種完全在宅可の目安割合
Webエンジニア・プログラマー約60〜70%
Webデザイナー・UI/UXデザイナー約50〜60%
Webライター・コンテンツ制作約70〜80%
ITコンサルタント・PMO約40〜50%
デジタルマーケター（SEO・広告）約50〜60%
カスタマーサポート（電話なし）約40〜50%

リモートワーク求人の探し方

①転職サイトでの絞り込み方法

doda・リクナビNEXT・マイナビ転職などの転職サイトでは「勤務形態」の項目で「リモートワーク可」「完全在宅」でフィルタリングできます。

②リモート専門の求人サイト

  • Remote.jp：リモート専門求人サイト
  • We Work Remotely：英語圏のリモート求人
  • Offers：副業・リモート特化のIT求人

③転職エージェントで条件を指定

エージェントに「リモートワーク可が絶対条件」と伝えることで、非公開求人を含むリモート可の求人を優先紹介してもらえます。

リモートワーク求人を見つけた際の確認事項

  • 完全在宅か週何日出社か（ハイブリッド型の頻度）
  • 機材・通信費の支給有無
  • リモート手当の有無（月5,000〜20,000円程度の企業が多い）
  • コアタイムの有無（フレックス制かどうか）
  • 将来的に出社義務が生じる可能性（経営方針の変化）

よくある質問（Q&A）

Q：リモートワーク可の求人は将来的に出社必須になるリスクはありますか？

A：あります。2024〜2025年に多くの大手が出社回帰を進めました。就業規則・労働契約書に「リモートワーク可」が明記されているか確認し、口頭だけでなく書面で確認することが重要です。

Q：完全在宅の求人は怪しいケースはありますか？

A：実績のある転職エージェント・大手転職サイト経由の求人は信頼性が高いです。SNSや知らない会社からの「完全在宅・高収入」求人には詐欺的なものが含まれる場合があるため注意しましょう。

Q：リモートワーク求人で年収は下がりますか？

A：一概には言えません。外資系・IT系のリモート求人は年収が高いケースも多いです。ただし「完全在宅」を条件にすると選択肢が狭まる分、年収交渉力が弱まる可能性はあります。

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