- 転職で年収が上がる人・上がらない人の決定的な違い
- 年収を100万円以上アップさせた人の共通点
- 20代・30代別の年収アップ実践戦略
- 転職で年収交渉する具体的な手順とNG例
- 業界・職種別の年収アップが見込める分野
最終更新日：2026年5月25日｜厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」・doda転職レポート2026に基づく
転職で年収は本当に上がるのか？【最新データ】
パーソルキャリア（doda）の2026年公開データによると、転職経験者のうち年収アップを実現した割合は39.3%、現状維持が21.5%、年収ダウンが39.2%でした。「転職すれば必ず上がる」は誤解で、約4割は年収を下げています。
一方、年収アップ組の平均上昇額は+85万円、上位10%は+200万円超のアップを実現しています。つまり、「正しい戦略を取れば大幅アップ、適当に動けばダウン」という二極化した結果になっているのが現実です。
年収を100万円以上アップさせた人の5つの共通点
年収を大きく上げて転職した人には、次のような共通点があります。
- ①転職活動を3ヶ月以上計画的に進めた
- ②転職エージェントを2社以上併用した
- ③同業界または隣接業界に転職した
- ④面接で「数字での実績」を必ず提示した
- ⑤内定後に年収交渉を必ず実施した
年収アップが見込める業界・職種【最新ランキング】
厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」を元に、年収アップが見込める業界・職種を整理しました。
業界別の平均年収（30代モデル）
| 業界 | 30代平均年収 | 年収アップ事例 |
|---|---|---|
| 外資系コンサルティング | 850〜1,400万円 | 事業会社の経営企画から転職で+200〜400万円 |
| 外資系IT・SaaS | 700〜1,100万円 | 国内IT企業から転職で+150〜300万円 |
| 金融（投資銀行・PE） | 800〜1,500万円 | 難易度高、英語力ほぼ必須 |
| 製薬・医療機器 | 650〜900万円 | 専門知識ある場合に+100〜200万円 |
| SaaS事業会社（営業・CS） | 550〜850万円 | 事業会社営業から転職で+80〜180万円 |
| 大手メーカー | 550〜750万円 | 中小メーカーから転職で+50〜150万円 |
20代の年収アップ戦略：成長業界へシフト
20代は「業界を変える」ことで大きな年収アップが可能です。例えば、現職が事業会社の営業職で年収400万円の場合、SaaS業界への転職で年収550〜650万円を狙えます。SaaSは「顧客の業務を深く理解できる人材」を求めており、事業会社経験は高く評価されます。
未経験職種への転職も20代までは可能。IT業界は人材不足が深刻で、20代の文系出身でも3〜6ヶ月のスクール受講＋実務経験でエンジニアやデータアナリストへの転職実例が増えています。
30代の年収アップ戦略：専門性を武器に
30代は「専門性 × 業界知識」が武器になります。最も成功率が高いのは「同職種で成長業界の企業へ転職」のパターン。例：
- 大手メーカーの経理 → 上場準備中スタートアップのCFO候補（年収600万円→880万円）
- SIerのプロジェクトマネージャー → SaaS企業のPdM（年収650万円→850万円）
- 事業会社の人事 → コンサルファームのHRコンサル（年収580万円→780万円）
30代後半の方は「マネジメント経験」を強調するのが鉄則。チーム規模・予算規模・成果を必ず数字で示してください。
転職で年収交渉する具体的手順
年収交渉は、やり方を間違えなければ大きな差を生みます。以下の手順で進めましょう。
STEP1：内定前に「希望年収」を曖昧にしない
面接で年収を聞かれたら、「現在○○○万円なので、それ以上を希望します」と具体的な数字で答えること。「御社の規定に従います」は最低提示額を呼び込む典型的な失敗パターンです。
STEP2：複数社の内定を取って比較材料を作る
「A社では○○○万円の提示をいただいています」と言える状況を作るのが交渉の最大の武器。複数のエージェントを使い、できれば2〜3社の内定を並行して取りましょう。
STEP3：エージェント経由で交渉する
自分で直接交渉するより、転職エージェント経由の方が成功率が高い傾向があります。エージェントは年収を上げる交渉のプロで、企業側にも「事務的な要望」として伝わりやすいためです。
STEP4：年収以外の条件も交渉対象に
基本給だけでなく、賞与・住宅手当・通勤手当・退職金・ストックオプション・有給日数・リモート可否など、全体パッケージで交渉すること。年収100万円アップが難しくても、住宅手当月3万円なら獲得しやすい場合があります。
絶対にやってはいけない年収交渉のNG例
理由なき要求は単なる不満として処理されます。「同業界の相場が○○○万円」「私のスキルで貢献できる事業規模が○○億円」など、客観的な根拠を必ず添えてください。
承諾後の交渉はほぼ無理です。内定通知時の「条件確認のうえ、改めてご連絡します」のタイミングが最終チャンスです。
年収査定の根拠として源泉徴収票の提出を求める企業が増えています。嘘がバレた時点で内定取消もあり得ます。正直な現在年収を伝えた上で「今後の貢献に対して○○○万円を希望」と話しましょう。
よくある質問
Q1: 転職で必ず年収は上がりますか？
A: いいえ、約4割の人は年収が下がっています。「正しい戦略を立て、計画的に動いた人だけが上がる」のが現実です。安易な転職はむしろ年収ダウンのリスクがあります。
Q2: 業種を変えると年収はどうなりますか？
A: 短期的にはダウンするケースが多いです。ただし3〜5年で巻き返し、5年後に元職場より高くなる事例も。長期視点で挑戦するか、年収を維持できる隣接業界に絞るかの判断が必要です。
Q3: 30代後半でも年収を上げられますか？
A: 可能です。30代後半の年収アップ成功者は「マネジメント経験 + 業界知識」が共通項。営業マネージャー→事業部長、PdM→VPoP、人事課長→人事部長のように、ステップアップの転職が中心になります。
Q4: ヘッドハンティングで来た話は信用していい？
A: 案件の質はピンキリ。ヘッドハンターの所属（大手かフリーランスか）、過去の成功事例、紹介してくる求人の質で見極めてください。複数のヘッドハンターと話して相場感を掴むのがおすすめです。
Q5: 年収交渉のベストタイミングは？
A: 内定通知を受け取った直後、承諾の返事をする前です。「ぜひ入社したいのですが、条件について改めてご相談させてください」と伝え、24〜48時間以内に提示額・根拠と共に交渉を申し入れます。
Q6: 年収以外で重視すべきポイントは？
A: 「総報酬」で比較すること。年収+賞与+住宅手当+退職金+ストックオプション+各種福利厚生を含めると、年収70万円ダウンでも実質手取りはアップするケースがあります。
まとめ：年収アップ転職には「準備力」と「交渉力」が必須
転職で年収を上げるには、戦略・準備・交渉の3つが必要です。具体的には①同業界か隣接業界を狙う、②転職エージェント2〜3社を併用、③数字で実績を語る、④内定後に必ず交渉する。この4ステップを実行すれば、年収アップの可能性は飛躍的に高まります。
「年収を上げたい」と思った瞬間が、転職活動を始めるべきタイミングです。まずは無料登録で自分の市場価値を確認することから始めてください。市場価値の把握こそが、年収アップ転職の最初の一歩です。
参考文献・出典
- 厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」
- パーソルキャリア「doda転職市場予測2026」
- リクルートエージェント「2025年度 転職決定者の年収動向」
- パーソル総合研究所「日本企業の人事領域における専門性に関する定量調査」